東映アニメーション

東映アニメーション株式会社（英語表記：TOEI ANIMATION CO., LTD.）は、アニメーション制作を主体とした、映像製作・販売を主な事業内容とする日本の企業。日本動画協会正会員、練馬アニメーション協議会幹事。東映アニメーション株式会社（英語表記：TOEI ANIMATION CO., LTD.）は、アニメーション制作を主体とした、映像製作・販売を主な事業内容とする日本の企業。日本動画協会正会員、練馬アニメーション協議会幹事。

ドラゴンボールに取り組む

そのよく知られているアニメシリーズの一つとして、ドラゴンボールと同様、ドラゴンボールZとドラゴンボールGT、東映アニメーションによって生じる非常に長期的な人気シリーズだった。

他の作品

黎明期

原点は日本初のカラー長編アニメーション映画『白蛇伝』の制作に始まる。

1950年代、当時の東映社長、大川博は日本においても大きな興行収益を上げていたディズニー映画のような、劇場用長編アニメーション作品の制作を日本で独自に行うことを構想しており、もとは香港からの持ち込み企画であった『白蛇伝』の制作をスタートさせた。

当時、日本国内にアニメーション制作会社はごく少なく、長編制作の経験もほとんどなかった中で、東映は政岡憲三、山本善次郎らが設立した日動映画株式会社（1948年（昭和23年）に日本動画株式会社として設立。1952年（昭和27年）商号変更）を社員ごと買収。森康二、藪下泰司らを擁する東映動画株式会社（以下、東映、東映動画）が発足した。日動映画は日本最初期のアニメーション制作会社で、東映は日動映画を買収することによりアニメーション制作のノウハウを得ようとしていたのである。しかし日動映画の買収だけでは大作の制作は難しく、新たにアニメーターを幅広く採用することとなった。そして手慣らしとして旧日動映画スタッフ指導の下、『こねこのらくがき』など短編作品を制作した。採用された東映動画第一期生の中には大塚康生、楠部大吉郎らがいた。また手塚治虫が嘱託として制作に携わっている。この時のノウハウが旧虫プロダクションで活かされることとなる。

1957年（昭和32年）、東京都練馬区の東映大泉撮影所内にスタジオが完成。東映動画はこの新スタジオに移転。ここに長編アニメーション制作の体制が整い、翌1958年（昭和33年）、『白蛇伝』は無事公開された。その後、『わんぱく王子の大蛇退治』、宮崎駿などの『白蛇伝』に影響を受けたスタッフらも制作に参加した『太陽の王子 ホルスの大冒険』、『長靴をはいた猫』などの長編作品を発表し、1960年代における東映長編時代が築かれていった。東映アニメーションのマスコットキャラクターは、『長靴をはいた猫』『ながぐつ三銃士』『長靴をはいた猫 80日間世界一周』の主人公ペロである。

1970年代

1970年代に入ると、人気・制作本数ともに拡大し始めたテレビシリーズの制作におされ、長編作品の制作は縮小されていくようになる。大手制作会社というイメージが、安心して仕事を任せられるという印象を放送局や広告代理店、出版社などに与えたこともあり、東映動画には週刊少年漫画誌原作のテレビアニメ制作の依頼が多く舞い込むようになった。制作の中心はテレビシリーズへと移り劇場作品は漫画原作の「東映まんがまつり」が中心となって東映長編時代は終焉を迎える。制作本数の増加と労働争議の激化により1973年（昭和48年）からは韓国への制作委託を開始。国外発注の強化とともに、自社のスタジオ周辺に下請けプロダクションを増やして制作の下請け・外注化を進めた。結果として自社で抱えていたクリエーターの多くがこれらの合理化で他のプロダクションなどへと移るなどして東映動画を去った。

1976年（昭和51年）から『マジンガーZ』（1972年（昭和47年）制作）を始めとした自社制作作品の日本国外への売り込みを積極的に行う。特に『UFOロボ グレンダイザー』（1975年（昭和50年）制作）、『キャンディ・キャンディ』（1976年（昭和51年）制作）は世界各国で放送され、日本のアニメーション輸出に弾みをつけた。

1990年代

1992年（平成4年）、フィリピンに、地元企業との合弁でEEI-TOEI ANIMATION CORPORATION（現：TOEI ANIMATION PHILS., INC. 略称：TAP）を設立。これによりコスト的には日本国内とほぼ変わらなくなった韓国に代わりフィリピンへの制作委託体制が確立した。1996年（平成8年）、東映グループにおける大人事改革の影響でそれまで継続していたテレビアニメ作品の全てを一旦終了。1998年（平成10年）、東映動画株式会社から東映アニメーション株式会社に商号を変更した。

1995年（平成7年）、人材育成を目的として東映アニメーション研究所を開設。ディレクター・アニメーター・美術デザイナー・CGクリエーターの研究生募集を開始。1997年（平成9年）、『ゲゲゲの鬼太郎 4作目』の途中より仕上（着彩）工程をデジタル化した（デジタル彩色）。

2000年代

2000年（平成12年）、ペンタブレットによる作画工程のデジタル化システムを導入。同年、フィリピンおよび日本国内の制作プロダクションを光ファイバー通信で結ぶ「東映アニメ製作ネットワークシステム」（略称：PRO2NET、プロツーネット）の運用を開始し、素材の輸送にかかる時間を大幅に短縮。生産性を大幅に向上させることに成功し、テレビシリーズ・劇場作品をあわせ現在に至るまで業界最多クラスの制作本数を維持している。

2003年（平成15年）に大泉スタジオ内に東映アニメーションギャラリーを開館。歴代作品がパネルで展示されているほか、時期により特定の作品にクローズアップした企画展が行われている。入場料は無料。社屋内に立ち入ることになる関係上、入館の際は守衛に申し込んで手続きする必要がある。

特徴

実写映画の制作スタイルを踏襲し、劇場作品を「長編」、テレビシリーズを劇場作品の短編と捉えて「短編」と呼ぶ。短編作品では各話の担当演出が事実上の監督であるとの考えからシリーズ全体での監督職の表記はなく、シリーズ全体の統括職として他社制作アニメの監督よりも権限の弱い「シリーズディレクター」及び「チーフディレクター」の役職を設けている。絵コンテ、音響演出に関しても基本的に各話の担当演出が担う。他社に比べ担当演出の負担は重くなるが、そのための役職として演出助手が担当演出を補佐する。演出助手が制作進行（東映では「製作進行」と表記）を兼任する場合は「演助進行」と呼ばれる。制作進行の担当は作画までで、仕上、美術の各工程にはそれぞれに進行担当者が置かれる。背景美術についても美術担当が各話ごとに置かれる。他にスクリプターが設けられているなど映画会社母体の特徴が見られる。プロデューサーに転向した演出家もおり、作品によってはプロデューサーが演出に携わるケースもある。

過去に制作した作品のリメイクを盛んに行うのも東映アニメーションの特徴であり、1980年代は『ゲゲゲの鬼太郎』（第3作）、『ひみつのアッコちゃん』（第2作）、『魔法使いサリー』（第2作）、1990年代は『ゲゲゲの鬼太郎』（第4作）、『キューティーハニーF』、『ひみつのアッコちゃん』（第3作）、『ドクタースランプ』、2000年代は『ガイキング LEGEND OF DAIKU-MARYU』、『祝!(ハピ☆ラキ)ビックリマン』、『ゲゲゲの鬼太郎』（第5作）をそれぞれ制作した。また、リメイクではないが『ドラゴンボールZ』を再編集した『ドラゴンボール改』を2009年（平成21年）に制作した。

各作品のエンディングのクレジットに「協力：青二プロダクション」とあるように同社との関係が深く、かつては青二プロの所属声優を独占的に多く起用した作品も多かったが、1990年代後半以降は東映アカデミーがキャスティング協力を行う作品もある。東映アカデミーの解散後は、東映東京撮影所マネージメント部（クレジット上は東映東京撮影所）がキャスティングマネージメントを引き継いでいる。

長期に渡って放送されている一部作品では、ストーリーの展開や設定を刷新する形で、番組終了後もタイトルを変更する形で次週以降も放送を継続したものが多い（例『ドラゴンボール』→『ドラゴンボールZ』など）。そのため、番組タイトルを変更せず10年以上継続して放送しているアニメは現在に至って『ONE PIECE』のみとなっている。

TV放送に関しては同社作品のレギュラー放送枠を複数持っており、テレビシリーズの作品の大半は東映レギュラー枠で放送される。

1986年から1993年まではゲームソフトの販売を行っていたことがあり、東映系の作品以外にも『バルトロン』や『ファイティングロード』といったオリジナル作品も携わっていた。その後、2010年の『こえであそぼう! ハートキャッチプリキュア』で17年ぶりにゲームソフトを販売した。

大株主

2012年（平成24年）3月31日現在

1. 東映株式会社（33.6%）
2. 株式会社テレビ朝日（15.1%）
3. 株式会社フジ・メディア・ホールディングス（10.1%）
4. 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口）(9.3%)
5. 東映ビデオ株式会社（3.2%）
6. 東映ラボ・テック株式会社（2.5%）
7. 株式会社バンダイナムコホールディングス（2.0%）
8. ステート　ストリート　バンク　アンド　トラスト　カンパニー 505104 (2.0%）
9. 株式会社ソニー・ピクチャーズエンタテインメント(1.9%）
10. みずほ信託銀行株式会社退職給付信託ソニー株003口再信託受託者 資産管理サービス信託銀行株式会社(1.9%）

※ 東映の連結子会社、テレビ朝日の持分法適用関連会社である。